ケーススタディー

DTS：卓越した見識でゼロトラストにNetskopeを選択
人に紐づく通信制御で利便性とセキュリティを両立

1972 年に設立された独立系システムインテグレーターである DTS Corporation は、公共部門および企業部門全体にわたって IT イニシアチブをサポートしてきました。リモートワークが普及しサイバーリスクが高まる中、同社はトータルシステムインテグレーターとして幅広い社会的課題への貢献と同時に自社のセキュリティ強化を目指した。この取り組みの一環として、DTS はクラウドネイティブセキュリティプラットフォームである Netskope を採用しました。DTS は、VDI 環境を全面的に見直し、ゼロトラストアプローチを通じてすべてのトラフィックを可視化することで、利便性と堅牢なセキュリティの両立を実現しました。

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タグ

導入事例 , Cloud Access Security Broker , クラウドセキュリティ , データ損失防止（Data Loss Protection, DLP） , データ保護 , GovCloud , ハイブリッドワーク , Netskope One プラットフォーム , SASE , セキュリティサービスエッジ (SSE) , サービス会社 , 脅威からの保護 , ゼロトラストさらに表示

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同社は今後、社内導入を通じて得た知見を顧客と共有していく予定だ。

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業界

サービス

地域

日本

従業員数

6,157名（連結）

設立年

1972

自社セキュリティ強化、社会課題解決の観点から
すべての通信を信用しないゼロトラストを導入

中長期計画「Vision2030」において、ＤＴＳが掲げた2030年に“ありたい姿”が「期待を超える価値を提供するためにチャレンジする企業」です。お客様に寄り添い、コンサルティングから設計、開発、構築、運用まで、さらにビジネスソリューションの提供やBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）などを展開。“ありたい姿”の実現に向け、お客様との間で築いた信頼をベースに、先進技術を駆使し新規ソリューションやサービス創出に注力していきます。

同社事業戦略において、DXに加えセキュリティは重要テーマの1つです。コロナ前に、同社はVDI（仮想デスクトップ）サービスを全社導入。レガシーのファイアウォールだけでは、端末の防御面で懸念があったからです。コロナ禍で一気にリモートワークに切り替えることができた反面、課題も浮き彫りになりました。同社の情報システム部インフラ担当担当部長福元真氏は、次のように振り返ります。「まずコストが高かったことがあります。またリソースが契約レベルに依存しており、ユーザーからOA業務では好評であった反面、開発業務においてはパフォーマンスが不足しているとの声が寄せられました。さらにサービス利用のため、セキュリティ面でブラックボックスがありました。ログ管理や通信制御も細かくできませんでした」

自社セキュリティ強化、社会課題解決の観点から<br />すべての通信を信用しないゼロトラストを導入

コロナ後も、日本企業において働き方改革の一環としてリモートワークを継続利用するケースが増えています。サイバー攻撃が拡大する中、社内外を問わず安心安全に仕事ができる環境整備が求められています。トータルSIerの同社は、自社セキュリティ強化とともに社会課題解決の観点から2021年にゼロトラストセキュリティの導入に着手しました。

利便性とセキュリティの両立が実現できたのは、Netskopeだけでした。

下條皇治氏
情報システム部インフラ担当担当課長
株式会社ＤＴＳ

下條皇治氏

ゼロトラスト製品選定ではNetskope一択利便性とセキュリティの両立を実現

ゼロトラスト導入理由について福元氏は説明します。「既存VDIの課題解決はもとより、先進的なセキュリティを採り入れたいという思いがありました。すべての通信を信用しないゼロトラストは、従来型の境界型防御という概念を取り払い、クラウドを活用することで1つのセキュリティという傘のもと脅威から企業を守ります」

ゼロトラスト製品の選定は、Netskope一択でした。SIerとして同社社長や経営層はセキュリティに関する豊富な知見を有しており、かねてよりNetskopeの実績や機能を高く評価していました。同社情報システム部インフラ担当担当課長下條皇治氏は採用のポイントについて言及します。

ゼロトラスト製品選定ではNetskope一択利便性とセキュリティの両立を実現

「当社はSIerとして、エンジニアごとに利用するクラウドサービスやアプリケーションが異なるため、さまざまなクラウドを活用しています。両立が実現できたのは、Netskopeだけでした」（下條氏）Netskopeを導入することですべて通信の詳細が可視化でき、エンジニアに対してアプリケーション利用の自由度を確保しつつ、適切な監視を実現できます。さらに詳細なログ管理はもちろん、従来IP単位だった通信制御も人単位で行えます。利便性とセキュリティの

Netskopeは人に紐づいた通信制御が行えるため、特定の社員だけに利用を限定できるうえ、リモートとオフィス、常駐先など端末を用途に応じて複数台利用しても同じ環境で使えます。

山本起也氏
情報システム部インフラ担当
株式会社ＤＴＳ

山本起也氏

人に紐づいた通信制御でセキュリティを担保し
ユーザーの要望にも柔軟に対応

2021年4月に同社はNetskopeの採用を決定。シンクライアント・ VDI環境を、Netskopeによるゼロトラスト環境に移行しました。運用効率を考えた全体設計を行い、スピーディな導入を実現。2021年10月から、自社の運用に落とし込むことに加え、ビジネス展開を実行する部門にも参加してもらい、PoC（概念実証）による検証を重ねながら環境構築を進めました。

環境構築のポイントについて、同社情報システム部インフラ担当山本起也氏は話します。「全社共通の設定、推奨アプリケーション中心という運用とは異なり、当社は社内のさまざまな要件に応えることが前提となります。移行に伴い、つながらないアプリケーションに対し、代理店を通じたNetskopeへの問い合わせはもとより、要因特定に向けてさまざまな情報を収集し解決しました。またNetskopeは人に紐づいた通信制御が行えるため、特定の社員だけに利用を限定できるうえ、リモートとオフィス、常駐先など端末を用途に応じて複数台利用しても同じ環境で使えます」

人に紐づいた通信制御でセキュリティを担保し<br />ユーザーの要望にも柔軟に対応

2022年4月、同社はNetskopeによるゼロトラストを全社展開。通常、端末の購入は事業部門が行います。今回、導入当初において啓蒙活動の一環として情報システム部でNetskopeをインストールした端末を、インフルエンサーの役割を担う社員に配布。周囲の関心を喚起することで利用が広がっていきました。

また、ファイルのアップロードなどを監視するDLP（Data Loss Prevention）、クラウドリスクを評価するCCI（Netskope Cloud Confidence Index）など、Netskopeの機能を使いこなし、さらなるセキュリティと利便性の向上を図っていきます

福元真氏
情報システム部インフラ担当担当部長
株式会社ＤＴＳ

福元真氏

パフォーマンスや使いやすさをユーザーが高く評価
Netskopeの機能を使いこなしさらにセキュリティ強化

Netskopeの導入はユーザーの間で好評です。「ユーザーにとって、用途に応じて端末を選べるようになったというのは大きなメリットです。全社員統一環境だったシンクライアントとは異なり、高いスペックが必要なニーズに柔軟に対応できます。端末のパフォーマンスに関する苦情も一切なくなり、生産性向上にも寄与していると思います。またVDIは利用する際に、VDI基盤に接続するひと手間が必要ですが、Netskopeは電源を入れたらそのまま使えます。セキュリティが担保された環境で、これまで使い慣れた端末と同じ感覚で利用できます」(下條氏)

ゼロトラストによるセキュリティ強化、利便性向上に加え、既存VDIサービスよりもランニングコストも削減できました。今後の展望について福元氏は話します。「通信ログを活用し、現場にどのようにアクションしていくかが次のテーマです。また、ファイルのアップロードなどを監視するDLP（Data Loss Prevention）、クラウドリスクを評価するCCI（Netskope Cloud Confidence Index）など、Netskopeの機能を使いこなし、さらなるセキュリティと利便性の向上を図っていきます」

パフォーマンスや使いやすさをユーザーが高く評価<br />Netskopeの機能を使いこなしさらにセキュリティ強化

ＤＴＳは、Netskopeをゼロトラスト実現の重要な基盤の1つと位置付けています。今回、社内導入で培ったノウハウや知見を、お客様の課題解決にも活かしていきます。

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